情報の表面だけを拾うと痛い目みるよ 原典を探すこと

サクッと調べた情報を鵜呑みにしてはいけない

これは、仕事だけじゃなく、生活全てに関わることですね。最近だと、４月から『電力自由化』が始まりました。「これって、安くなるのかな？」と思って調べた方も多いと思います。

『電力自由化　安くなるの？』というキーワードで検索してみました。すると、約１０００万件ヒットします。これすべて調べるのは無理ですね。

では、一番上にヒットしたページをみてみましょう。

新電力比較サイト　というところの記事です。

ここをみてみると、高くなるケースもありますが、『基本は安くなる』ということが書いてありますね。どうやら、巷で言われている『安くなる』は本当のようです。

と、ちょっと待って！本当に安くなるの？これだけで判断していいの？

ということで、他の切り口でも調べてみましょう。

価格.com　のページにはこんな記事もありました

イギリスでは、電力が自由化されたのち、料金が高くなったようです。

イギリスでは、1990年の電力自由化開始以来採用されてきた「強制プール制」がうまく機能せず、電気料金は高止まり傾向でした。ただし、逆にそのことが企業の新規参入を促し競争条件の整備につながったということもあり、新電力取引制度のNETA の導入が発表された1998年から2002年までに電気の卸売価格は40％下落し、電力自由化による成果とされています。
しかし、2004年頃からは卸売価格の上昇とともに小売価格も上昇傾向にあり、2004年と比較すると現在の電気料金は約2倍になっています。電気料金の内訳は国によって大きく異なり、イギリスの場合は発電に関わるコストの比率がおよそ3分の2程度と高くなっています。
そのため、発電に関わる燃料費の変動の影響を大きく受けます。価格上昇の理由としては、燃料として使われる比率の高い天然ガスの高騰があげられますが、他にも、利益を追求するあまりインフラなど大型の新規投資が遅れて供給能力が低下したり、二酸化炭素削減目標達成や再生可能エネルギー導入による発電コストなどのいわゆる「環境コスト」の増加も見逃せません。
こうした状況を受けて、電力自由化について様々な議論がありますが、イギリスでは、改革を進めなければさらに価格は上がってしまうという危機感があり、新たな電力市場改革を進めようとしています。日本においても、こうしたイギリスの教訓を活かし、しっかりした制度設計に基づく電力自由化を行っていくことが求められています。

こういった事例もあります。今現在の『料金が安くなる』という情報だけに踊らされてはいけないのです。

視覚的に訴えてくる情報にも注意

チラシなどでもよくありますが、『前年比◯◯％UP』といったグラフですね。

グラフだけ見ると、一気にグラフがぐーんとあがって、急成長しているように見えるものもあります。

こんな感じのやつですね。でも、これ、数字も確認してますか？もしかしたら、そんなに成長していないのに、グラフだけ急勾配に見せている可能性もあります。こういったグラフは購入者の購買意欲をかきたてますからね。ちゃんと情報を整理しましょう。

世の中には、うまいことみせただけの情報が多く存在する

まずは、僕たちがその事実を認識すること。取引先の方のプレゼン資料がどうなっているか。数字を大きく見せようとしていないか？その情報はどこから引き出したものか？アンケート結果だったら、母数はどれくらいなのか？対象はどの年代・地域なのか？プレゼン内容とマッチしているか？疑ってかかるところは多いはずです。

それと同時に、自分も同じように見られているということを意識しましょう。